清水エスパルスの新スタジアムがどうすれば建設されるか考える

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この題で書こうと思ったのは、清水エスパルス掲示板やSNS上で新スタジアムについての議論が行われていたからだ。これから個人的な新スタジアム計画について書いていこうと思う。

新スタジアムの建設予定計画と問題点

数年前までは東静岡駅前の市有地に作られる計画もあったが、その場所には別の施設ができたため、この計画はなくなってしまった。

そこで新たな建設地としてあがっているのが、JR清水駅東口前のJXTG社の遊休地があがっている。この土地は当初火力発電所の建設計画があったが、地元自治体の反対があり、計画は中止された。そのため、この土地は有効利用されていないので、清水エスパルスの新スタジアムの予定地にあがったのだ。

しかしこの建設予定地は現在JXTG社の私有地であるため、勝手にスタジアムを建てることはできないため、何者かがこの土地を購入する必要がある。これが新スタジアム計画の大きな問題点の1つだ。

さらにこの新スタジアム計画には大きな問題がある。それは多額の建設費だ。清水エスパルスのサポーターのネットコミュニティ上では、静岡市が負担するべきだという意見があるが、静岡市はそこまで財政的に余裕のある自治体ではないので、サッカースタジアムだけでそんなに多額の税金を使えないと考えるのが正常な判断だと思う。

個人的な新スタジアム計画

個人的な意見として、清水駅前という好立地な場所に作る新スタジアムとして、収容人員は、現在の清水エスパルスの動員と勘案して2万5千人から3万5千人の間であることが望ましいと思っている。あまり大きすぎると空席が目立ち、スポンサー受けも悪く広告収入が減ってしまうし、建設費も高くなってしまう。新スタジアムの収容人員は、しっかりと検討する必要がある。

まずなんとかしないといけないのは、新スタジアムの建設用地である。これは、清水エスパルスと鈴与とエスパルスサポーターが中心の有志でJXTG社から清水駅東口前の遊休地を購入する必要がある。新スタジアム建設のためには多少の負担を我々もしなければならない。

そして建設費だが、完全に民間出資で集めるのは困難なので、ある程度の清水エスパルス側も負担はするべきだと思うが、静岡市にも建設費の負担を要求する必要がある。そのためには自治体が税金を使うのに魅力的な提案をしなければならない。そこで筆者が静岡市を納得させるための個人的な新スタジアム計画を考えてみた。

複合型のスタジアム

まず提案すべきなのは複合型のスタジアムである。複合型のスタジアムとは、サッカーだけでなく複数の目的で使用できるスタジアムのことだ。そこで清水エスパルスの新スタジアムが参考にすべきなのは、ブンデスリーガに所属するシャルケ04のホームスタジアムのフェルティンス・アレーナである。このスタジアムは屋根付きで、芝生の養生のために芝生部分が可動式になっていて、サッカーのない日には他のスポーツ競技の試合が行われたり、コンサートに使用されることで稼働率をあげている。個人的にはさらにホテルや商業施設を併設させることも必要だと考えている。

なぜ複合型のスタジアム建設を提案すべきなのかというと、このニュースを見てわかるように、静岡市は市内にアリーナを作りたがっているため、アリーナとしても使用できるスタジアムであることを主張することは有効だと考えても良い。もちろんスタジアムビジネスを行ううえでも複合型スタジアムが有効なのも述べておく。

清水という街の賑わいの中心に

静岡市は清水都心ウォーターフロント地区開発という政策を進めている。これは清水という街の振興策である。このなかで、新スタジアムの建設予定地候補は沢尻地区にあたる。この地区に人が集まる施設を作るという意味で清水エスパルスの新スタジアムを建設することは理にかなっているといってもいいと思う。もちろん清水エスパルスは、静岡市側に詳細な経済効果についてのデータを提供し、この場所に新スタジアムを作る意義を知ってもらう必要がある。静岡市も清水地区の振興については積年の政策課題であるため、ここでしっかりと説得することで理解も得やすくなるのではないだろうか。

指定管理者制度を有効活用

新スタジアムは、静岡市も建設費を負担することから、公共の施設にあたる。そのため通常だと施設の管理者が静岡市になる。しかし、指定管理者制度という公共の施設の管理者を自治体側から指名された民間の企業などの団体が行う制度を利用することで、清水エスパルスは新スタジアムの管理運営者になることができる可能性もある。新スタジアムの成功の是非はこの制度で清水エスパルスが管理運営者になることができるかだと個人的に思っている。なぜそう思うのかというと、スタジアムという公共の施設は、自治体が運営すると、スタジアムビジネスをホームチームもしづらいし、そのビジネスがうまくいかないことで、その地域の雇用に良い影響を与えられなくなる可能性があるからだ。端的にいうと、自治体が管理すると公民館のような施設に新スタジアムができてしまい、人が集まり地域に賑わいを起こす場所としては不適格なものになってしまう。清水エスパルスは親会社鈴与グループの静岡市での莫大な影響力を使用し、なんとしてでも新スタジアムの指定管理者の座を確保しなければならない。そうすることでこのクラブはもっと大きなクラブになることができる。

最後に

清水エスパルスの新スタジアム計画の推進計画においてサポーターは大きな役割を背負っている。それは日本平スタジアムを満員にすることとスタジアム建設費の寄付である。日本平スタジアムの収容率を高く保っておくことは、自治体側に新スタジアム建設計画の際に交渉を有利に進めるうえで大事なことである。なぜなら、新スタジアムがどれだけ清水という街の振興に役立つのかという一つの有効なデータになるからだ。そして建設費の寄付であるが、新スタジアムの未来の受益者としてサポーターは寄付しなければならない。この寄付がクラブの発展につながるからだ。

 

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